「創蓄連携システム」で実現する、家庭電気の自給自足と自然災害への対策

2019年11月より、太陽光発電の固定買取期間が順次満了を迎えます。
太陽光発電を導入して電気を売り始めたのが早かった人から順に、10年間の固定金額買取が終了するということです。
先日とあるテレビ番組にて、11年目以降にグッと下がってしまう買取金額に落胆する人が取り上げられていました。
しかし、落ち込んでいるのもおかしな話です。
なぜかと言うと、理由は２つあります。
まず、固定金額での買取が10年で終了することは始めからわかっていたことでありました。
金額が下がっても買取は続くわけですし、ましてや、すでに固定金額買取が終了する人は、制度が始まった当初の非常に高い単価で売電ができた人たちですので、この10年で十分な利得はあったはずです。
そしてもうひとつの理由は、これから太陽光発電は売電以外に大きな役割を果たしてくれるということです。
それが、「創蓄連携システム」です。

太陽光パネルにおいて発電した電気というのは、発電した都度使用し、余った分は売電をするものです。
それが、この10年間の余剰買取制度でした。
しかし、この「創蓄連携システム」では、「パワーステーション」と「リチウムイオン蓄電池」という機器を導入することで、発電した電気を貯めたり使用したり売電したりと効率よく利用することができます。
例えばオール電化の家庭においては、昼間の電気代が割高で夜間の電気代が割安という契約プランになっています。
仮に東京電力の「夜とく８」プランでは7:00～23:00の間は32.14円、23:00～7:00の間は20.78円です。
この場合に「創蓄連携システム」は次のような動きをします。

・日中は発電した電気を使い、余剰分を蓄電する
・日没から23:00までは、上記で蓄電した電気を使う
・23:00からは夜間の割安の電気を買って使う
・日中の天気が悪くあまり発電・蓄電できない場合は、夜間に割安の電気を蓄電して日中に使う

未来の政策についてはハッキリわかりませんが、原子力発電をなくしていく方向となれば、今後さらに電気代は高騰します。
そんな時が来たら、家庭の電気の多くを自給自足できる「創蓄連携システム」は非常に大きな経済的メリットが生まれます。

さらに、昨今の異常気象・災害の多発している我が国においては、不測の停電時に大きな助けにもなってくれるでしょう。

こんなにも便利な「創蓄連携システム」、もちろん導入するにはコストがかかりますが、冒頭から話題としている人たちは「太陽光パネル」は既に持っているのですから、あと少しの投資でこの大きな利益を享受できます。
落胆することは何もありません。